2024年8月2日
執筆者：土屋 ごう

マイホームを購入するもっとも多い年齢層は30代ですが、最近は40代の購入も増えており、実際に当所にも40代からのご相談が多く寄せられています。

とくに40代半ばのマイホーム購入では、30代とは違った検討材料も出てきます。

本記事では、実際の相談事例をもとに45歳前後のマイホーム購入における3つのポイントを解説します。

45歳前後であれば、小学生のお子さんをお持ちの方も多いでしょう。
今後のお子さんの進路によって将来必要な 教育費が変わってきます。

さらにお子さんの進路は物件選びにも影響するため、結果的に住宅ローンの契約額・月々の返済額も変わってきます。
（物件選びに関しては「 2. 物件の地域」で解説）。

カギを握るのは私立中学へ進学するか否かです。

出典：教育費、ため時・かけ時を把握　進路見据え早めに着手　子育てとお金（1） - 日本経済新聞

私立中学への進学を考えている場合、上図のとおり受験対策の塾通いが始まる小学校高学年から大学まで教育費がかかりつづけると認識しましょう。

私立中学を検討していない場合は、大学進学に向けて教育費を準備できれば問題ありません。

まだどうするか決めていない・決めかねているなら、私立中学へ進学するパターンで考えておきましょう。
家計にとってはより厳しい条件となるためです。

私立中学への進学を想定して計画を立てておけば、私立中学へ進学しない場合にも余裕を持って対応できます。

Aさんのご家庭は、中学受験をせず、地域の公立高校に進学すると意思が固まっていました。

お子さんの中学受験をお考えのご家庭は、こちらの記事も参考にしてくださいね。

お子さんの進路（中学受験）についての考えをもとに、次は 購入する物件の地域を決めていきます。
当然ながら、地域によって土地・物件価格の相場が異なります。

ここでのポイントになるのは、お子さんの転校です。

お子さんが公立の小学校に通っている場合、学校区外にマイホームを購入すれば転校が必要になるためです。

もし転校してもかまわないのであれば、現在の学校区に囚われず土地・物件の価格が安い地域を検討できます。

お子さんを転校させたくないなら自ずと現在の学校区内で土地・物件を探すことになり、この段階でマイホーム購入にかかる費用がおおむね定まります。

一方、私立中学への進学を検討している場合は通学・通勤の便を考えながら相場の安い地域を検討しましょう。
私立中学には学校区の定めがないためです。

Aさんのご家庭はお子さんを転校させたくない方針まで固まっており、現在お住まいの地域でマイホームを購入することになりました。

今後の住宅ローン返済や教育資金の準備を視野に入れ、 家計の改善に取り組みます。

家計を改善する方法は大きく2つあります。収入増または支出減です。

Aさん夫婦のようにフルタイム勤務の共働き世帯は、目先の収入増が難しいといえるでしょう。

したがって、支出をカットしながら今後の収入アップを予測・計画・実行していきます。

Aさんは家計の状況をあまり把握できておらず、「毎月お金を使いすぎている気がする」とおっしゃっていました。
共働き家庭はある程度の収入があるために、支出の管理が不十分なケースがよくみられます。

家計を把握できていない状況で支出を減らしていくには、まず 毎月の支出額の把握がポイントです。

具体的には、3ヵ月〜半年間、家計簿をつけて「なににいくら使っているか」をチェックしていきます。
1ヵ月では特別に支出が多い（少ない）月もありうるため、ある程度の幅を持たせた期間で月々の平均支出額を掴みます。

家計簿をつけているうちに「支出」に対する意識が芽生え、具体的なコストカットに取り組む前の段階でムダ遣いが減る方も多くいらっしゃいますよ。

…30代のマイホーム購入では通う学校の問題で「子どもが小学校に上がるまでに」と期限が決まっているケースがほとんどで、家計の把握からはなかなか取り組みづらいものです。

しかしAさんの場合はマイホームの購入を急ぐ必要はありません。
Aさんのお子さんはすでに小学生であり、卒業後も地元の公立中学に通うと決めているためです。

物件選びや支出の把握に数ヵ月かけてじっくり取り組める点は、40代だからこそのメリットともいえますね。

Aさんご夫婦はフルタイム勤務の共働きで、目先の収入アップが難しいケースです。

しかし下記いずれかに該当するご家庭は、支出のカットと並行しながら 収入アップも視野に入れましょう。

40代なかばでのマイホーム購入にあたり重要なポイントは下記の3点です。

　1. お子さんの進路
　2. 物件の地域
　3. 家計の状況

お子さんの進路から「将来の 教育費用」を、
物件の地域によって「マイホーム購入費用」を、
そして家計の状況＝月々の「生活費」をまず明らかにしましょう。

3つの費用を掴み、あいまいな要素を減らしていけばおのずと具体的なマネープランがみえてきます。

Aさんご夫婦はお子さんの私立中学進学を検討しておらず、また小学校を転校させたくないとのご意向で、現在の学校区内でマイホーム購入を検討しています。

ご夫婦ともに正社員・フルタイム勤務のため、収入アップよりも支出のカットがネックであり、まずは毎月の支出を把握するために家計簿をつけてもらっているところです。

弊所では、今回のAさんご夫婦のようにマイホームの購入と家計改善の2本立てのご相談にもご対応いたします。

節約ばかりを勧めるのではなく、できるだけストレスが少なく、効率的な改善策をご提案しております。

マイホーム購入や家計管理でお悩みの方は、下のバナーまたはこちらのお問い合わせフォームから、お気軽にお問い合わせください。