ニュース系 - 子育て世代のファイナンシャルプランナーのブログ

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2017年04月22日 [ニュース系]
クレジットカードでの支払いでいろいろと相談があったので、
クレジットカードは使うべきかを考えています。

基本的には、クレジットカードは大いに使うべきでしょう。
なぜならポイントがついたり、特典がついたりします。

私は東急沿線に住んでいて最寄りのスーパーは東急ストアだし、
よく電車に乗るのでポイントがたまりやすい東急カードと
ATM手数料や振込手数料の無料特典が付く
銀行系カードをメインに使っています。

飛行機によく乗る人だったらマイルが貯まるものとか、
ネットでよく買い物をするならそこでポイントが貯まりやすいものにするとか、
自分の状況にあったカードを選ぶとよいでしょう。
金利が低い今、こういった特典は非常に大事です。

ただしクレジットカードを使う時は管理に注意が必要です。
使ったことを忘れて買い物をしすぎたりすることがあるからです。

家計簿等をつけている方は、
しっかりと使った時に記録しておくとよいでしょう。

反対に、管理ができない人はクレジット払いは止めた方がよいです。
ポイント分はもったいないですが、
使いすぎるよりは圧倒的にマシです。
管理しやすい現金払いならば、
財布や口座の残高から使いすぎかどうかは感覚で判断できます。
クレジットカードだとついつい使いすぎてしまうきらいがあります。

だから特典ばかりに目を向けず、
自身の状況に応じては、管理を優先に考えることも必要です。

早く管理できるようになり、
カード払いでも問題ないようにしたいところですが、
まずは使いすぎないようにする方が優先です。

自分の状況に応じて考えていきましょう。

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FCTGファイナンシャルプランナーズ 土屋 ごう
住宅購入・ライフプラン・保険・資産運用

2017年04月15日 [ニュース系]
なぜそんなアドバイスができるのだろうか。

50代後半で小学生未満の子どもが複数いて、
資産もそんなにあるわけではない。
今の収入はそこそこ高いけど数年後でガクンと落ち、
無収入になった後が教育費のピーク。
そんな人に7000万円超のローンを80歳まで組ませたら、
そりゃ破綻するでしょ。

それを不動産会社のFPは何の資料も作成せず、
大丈夫でしょだって。

おそらく買わせなければいけない立場なのかもしれませんが、
これは悪質ですよね。

営業が大丈夫でしょという分には、
それが営業なんだから仕方ないが、
裏付ける立場の人間がそれでは、
とても悪質だと思います。

きっと食うに困っている人なんだと思いますが、
だったらそんなFPとかまどろっこしいことやらずに、
営業をやればいいんじゃないか、と思います。
そんな仕事してればいつまでも改善しないと思います。

不動産会社のFPの言ってることが納得できない、
というのは相談理由のベスト10に入る内容です。

今回は特に腹立たしかったので、途中口語体になってます(笑)
素晴らしい人もいるんだとは思いますが、
話半分で聞いておいた方がよいと思います。


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2017年04月08日 [ニュース系]
4月に入りました。
入学式の時にきれいな桜を見ることができた方も
多かったのではないかと思います。

毎年4月は人的にも制度的にも変化の時期ですが、
そのうち、
公的年金の変わった部分・変わる予定の部分について書きたいと思います。

まず支払う保険料は
国民年金の保険料は230円上がり16,490円になります。
厚生年金は9月から0.2%上がる予定です。

受取れる額は
国民年金は月64,941円で67円減
厚生年金は標準世帯で月221,277円で227円減
となります。

支払う保険料は上がり、受取額は減ったわけですが、
公的年金の保険料は
2004年から毎年引き上げることが決まっていて
17年度がその最終年でした。

支給額は昨年、物価が下がった影響を受け、下がりました。

そもそも2004年に賃金や物価が延びても
そこから一定の調整率を差し引いた分しか年金額を増やさない
マクロ経済スライドが導入されました。
要するに物価の上昇してもそれと同じ分だけ年金額は上がらない
=実質的にはマイナスになる、ということです。

さらに2018年度からは物価が下がった時に実施できなかった分を
物価や賃金が十分上がった年にまとめて年金額を実質引き下げられるようにする
年金改革法が実施されます。

そして
今は物価より賃金の方が大きく下がっても
物価分だけしか支給額は下げないようになっていますが、
2021年度からは、賃金と同じ分だけ年金を下げることに決まっています。

このように保険料は上がる方向で、
受取れる年金額は実質的に下げる方向に進んでいるということです。

制度維持のためには必要なことだとは思いますが、
でも老後の生活に与える影響は大きいです。
ご存知のことだったとは思いますが、
年金は減る!と思って、
長く働き続ける準備をするか、
しっかりと貯めたり運用したりしていくことが大切です。


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2017年04月03日 [ニュース系]
みなさま

こんにちはファイナンシャルプランナーの土屋です。

あっという間に4月。新年度ですね。
3月なんかあったかなかったかわからないようば速さでした(笑)

ということで、今月の住宅ローン金利一覧を更新しました。

JL201704

特に10年固定で各銀行差が出てきました。
三菱東京UFJ銀行は住宅ローンに力を入れるのをやめたのでしょうか。
10年固定も上げてきました。

反対に3月からみずほ銀行の長期固定がだいぶ下がっています。

参考にしていただければ幸いです。

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2017年03月12日 [ニュース系]
毎月の各銀行の住宅ローンのデータを見直してみると、
特に長期固定の金利はここ数か月間ずっと金利が上昇傾向です。

JL201703

現状の金利を確認したところで、
住宅ローンの利用者はどのような金利タイプを選んでいるか、
確認してみたいと思います。

少し古いですが、住宅金融支援機構の調査による
住宅ローン金利のタイプ別利用状況は以下のようになっています。

・変動型       49.2%(前回2015年11月〜2016年2月は38.7%)
・固定期間選択型   36.9%(前回2015年11月〜2016年2月は25.3%)
・全期間固定型    13.9%(前回2015年11月〜2016年2月は36.0%)

2016年1月30日に長期固定型住宅ローンのフラット35の制度「フラット35S」の
金利引下げ幅が▲0.6%から▲0.3%に下がったことなども要因の1つと考えられ
ますが全期間固定利用者がだいぶ減っている感じですね。

固定金利選択型の区分は、
2年〜30年まであるのでわからない部分もありますが、
変動型が約50%を占めることから、
おそらく固定金利選択型も短期の人が半数以上なのではないか、と推測します。
きっと全体の7割程度が変動もしくは短い期間で金利が変わるタイプと思われます。

現在の変動と固定の金利差からすると、
私は長い期間の固定を選択した方がよいのではないか、と考えています。
今の政策が続けば、将来的には金利の急上昇もありえると考えているからです。

でも短期的、おそらくここ1年程度は
現在の日銀の政策から考えて、もう少し上昇したら金利抑制に動くと思われるので、
今の水準で落ち着くのではないか、と考えています。
そして、来月もこのままいけば横ばいもしくは微減と思われます。

だらだらと書いてしまいましたが、
上記の通り、
・おそらく短期的には金利はほぼ同程度
・長期的には急上昇もありえるかも
ここから考えると、
金利が上がっても余力がある家庭ならば変動金利等でも問題ないでしょう。
そうでなければ、当初の返済額は多少上がっても、
返済期間から考えて長めの固定期間選択型もしくは全期間固定
などを選んだ方がよいのではないか、と考えています。

参考にしていただければ幸いです。


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2017年03月05日 [ニュース系]
毎年恒例のテーマですが、確定申告のシーズンなので、
医療費控除をテーマにしましょう。

まず説明ですが、
医療費控除とは、
自分や生計を一にする配偶者、その他の親族のために支払った医療費が
一定額以上の場合に税金が戻ってくる(還付と言います)制度のことを
言います。

生計を一にする親族とは、同居の有無には関係なく、
例えば仕送りによって生活している子ども等も含まれます。

対象となる医療費の範囲は、
「その病状などに応じて一般的に支出される範囲を著しく超えない部分の金額」
というように表現されています。 

そして実質的には、「治療」や「回復」を目的とする費用が
主な対象となっています。
イメージとしては予防や検査や美容などは対象にならないと
捉えておけばよいと思います。

では具体的にどのような支出が医療費控除の対象となるのでしょうか。

当然のことながら、病気や怪我をしたときの診察代や薬代は、
医療費控除の対象となります。
また、個人が薬局(ドラッグストア)でかぜ薬や胃薬を購入した場合の薬代も
医療費控除の対象です。(市販薬でも可です)

一方で、健康増進や美容のためのビタミン剤や
ドリンク剤の購入費用は対象にはなりません。

人間ドッグなどの検査も通常は対象になりません。
ただ、そこから病気が発見され、治療につながった場合には対象になります。

さらに、病気の予防のためにかけた費用も対象外となります。
例えば、インフルエンザの予防接種や
予防用のマスクなどは対象外となるわけです。

出産に伴う費用も対象となります。
この場合、直接出産にかかわる費用のみならず、
例えば定期検診や入院費用等についても対象となります。
また、不妊治療の費用も対象となっています。

近眼などの治療であるレーシック手術はどうでしょうか
これは健康保険上、自由診療であり保険適用外になりますが、
「医学的な方法で正常な状態に回復させるもの」であるため、
医療費控除の対象にはなります。

では、メガネやコンタクトの購入費用はどうでしょう。
こちらは、治療の対価ではありませんので、対象となりません。

対象となる金額の計算方法は

(実際に支払った医療費の合計額−保険金などで補填される金額)−10万円
(その年の総所得金額等が200万円未満の人は総所得金額等の5%の金額)

で計算されます。

計算式でもお分かりのとおり、
例えば、健康保険から支給される療養費や出産育児一時金、
高額療養費等、あるいは医療費の補填を目的として支払いを受ける保険金や
損害賠償金などは医療費から差し引く必要があります。

ただ、たとえば
?入院の費用10万円
?保険で受け取った金額20万円
??と関係ないその他の病気などの薬代など15万円
の場合、?の受け取った金額は?の10万円にのみかかります。
だから?−?の差額10万円は?の15万円には影響を与えないので、
控除の対象になります。


また、未払い医療費(まだ実際に支払っていない分)は控除できません。
あくまでも、各年の1月1日から12月31日までの間に
支払った金額が対象となります。

最後に、これまでのとおり、医療費と言われる支出の中には
控除できるものとできないものがありますので、支出の内容をよく確認しましょう。
判断に迷う場合には、税務署や税務の専門家に相談してみてください。

そして一つだけ最初にやっておいた方がいいことは、
通院した場合は薬を買ったとき(市販のものでも)のレシートは
とっておいた方がいいということです。
あとでまた書きますが、箱を作って、その中に入れておいて、
1月になったら集計してみてください。

特に今年からはセルフメディケーション税制ができたおかげで、
バーが下がる場合がありますので、
いざという時のため、上記のような準備をしておいた方がよいと思います。
参考にしていただければ幸いです。


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2017年02月11日 [ニュース系]
投資についてよく話をする機会がありますが、
最近よく思うことがあります。

でも本質的には、日本だけでなく世界に投資をするということは、
世界の経済成長にのっかる、ということだと思います。

日本にいると実感はわきませんが、
アメリカやドイツ、イギリスなどの先進国でも、
株価は上がったり下がったりを繰り返しながら、
長期的には右肩上がりです。
下の図は
先進国24か国新興国21か国の株価指数を組み合わせた
MSCIオールカントリーワールドインデックスと
日本の東証株価指数の
過去20年の成績のグラフです。
MSCIオールカントリーワールドインデックスとトピックス
図 東証株価指数(TOPIX)とMSCIオールカントリーワールドインデックスの
  過去20年の成績

MSCIオールカントリーワールドインデックス年次リターン
図MSCIオールカントリーワールドインデックスの過去20年の年次リターン

絶対ということはできませんが、
またこれからも世界的には人口は増えていき、GDPも上がっていきます。
要するに経済成長をしていくわけですから、
それに伴って株価も上がっていくはずですから、
きっとこれからも上がったり下がったりしながら
上がっていくと思われます。

世界の人口とGDP
図 世界の人口とGDPの予測

日本では投資について、いいイメージをお持ちでない方も多いと思います。
2つの理由があげられると思います。
@日経平均やTOPIXがバブル期のピークを越えていないこと
A金融機関が分散しない、かつ短期での乗り換えの投資を勧めていたこと
の2つです。

@については、日本だけではなく海外に目を向ければそんなことないんですよ。
Aについては、投資ではなく投機的な取引をやっていたということなのです。

単純に考えれば日本だけではなく海外を投資の中心にすれば、
その成長にのっかるというわけになるのです。
だから実はそんなに深く考える必要はないのかもしれません。

日本の投資信託ランキングを見てみるとで売れているのは、
日本株だけのものやアメリカの不動産に投資をするとか、
ごく一部の地域のものです。

こういう売れ筋ではなく、
もっと本質的に考えられるようになれば、
もっと投資が身近になるのかもしれません。

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住宅購入・ライフプラン・保険・資産運用

2017年02月07日 [ニュース系]
みなさまこんにちは。
ファイナンシャルプランナーの土屋です。

2月の主要銀行の住宅ローン金利一覧ができましたのでUPします。

JL201702

金利は上昇傾向と言われていますが、
全体的にはやや下がったといった感じでしょうか。

トランプさん次第ではありますが、
今年は、というか、今の政策が変更されるまでは、
このあたりの金利水準を行ったり来たりだと思います。

ただ、金利を下げることは為替の影響を与えます。
アメリカ(米ドル)は今年は利上げが予測されています。
一方で日本は低金利を維持しようとします。
お金は金利が高い方へ流れるので、
金利差の拡大は理論的には円安の方向となります。
(ほかの要因もあるため、「理論的には」です)

貿易収支改善のため、
トランプさんが円安になることをチャチャ入れてくるようなことがあった場合、
この政策はどうなるのか、と考えてもわからないようなことだらけです。

ただ、少なくとも短期的には低位安定傾向であろうかと予測します。

万一金利が上がった場合は不動産価格が下落することが予想されます。

なので、ローンを組むのであれば、価格が下がった分、ローン金額が減ると思われます。

要するに、購入する方は低金利を理由に焦る必要はない、
ということが言いたいのです。

購入するのであれば、自分のタイミングで、無理のない金額にする、
これが一番大事なことなのです。

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2017年01月23日 [ニュース系]
毎月お小遣いみたいに投資信託から分配金がもらえてうれしい!
その気持ちはよくわかりますが、
実はただ自分のお金を取り崩しているかもしれませんよ!


最近ご相談をいただく方で、
まだ若い方なのに毎月分配型をお持ちの方を
ちらほら見かけたので、
この話題で記事を書いてみようと思います。。

なぜ毎月分配型の商品を選んだか聞いていると
その商品を勧められて
上記のようにお小遣いがもらえる感覚で、
なんかうれしいから、それらの商品を選んだようです。
投資の目的がお小遣いづくりであればそれでいいのかもしれませんが、
もったいない気もします。

名前の通り毎月、分配金がもらえる商品です。
ただ、分配金には2種類あって、
普通分配金=利益が出ている部分からでる分配金と
特別分配金=利益は出ていなく、元本部分を取り崩す分配金
があります。

要するに運用がうまくいってなくて、
自分のお金を取り崩しているだけ、ということもありえるのです。

どちらにせよ、
しっかりと長期的にためる目的であれば、
このような投資信託は不向きと言えます。

なぜなら、「複利の効果」が働かないからです。
複利の効果とはプラスになっても引き出さなければ、
そのプラスになった部分にも利息が付くことになるので、
その分さらに増えるという効果です。
簡単に言えば「利息が利息を生む効果」と言えるでしょう。

もちろん、投資信託を毎月取り崩して、
生活費に充てるのであれば、
使い勝手の良い商品と言えるでしょう。

ただ、本来貯めるべき=増やすべき時期に、
これら、毎月分配金の商品を選ぶのは
いかがなものか、と思います。

毎月お小遣いがもらえるといえば、
なんかうれしい気持ちもわかりますが、
耳障りのいい言葉に騙されずに、
しっかりと全体を俯瞰する目を持ち、
本質を考えて、行動していきたいものです。

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住宅購入・ライフプラン・保険・資産運用

2017年01月07日 [ニュース系]
平成29年1月1日からセルフメディケーション税制が始まりました。
これは自分や家族が一定のスイッチOTC医薬品を購入した合計が
年間12,000円を超えるときはその超える部分の金額分の
所得控除が受けられるという制度です。

ただ、これを受けるには条件があって、
自治体の健康診断やがん検診、会社の定期健康診断、予防接種等を受けた方が
対象になりますので注意が必要です。
これらの領収書や結果通知表が必要になりますので、
保管しておく必要があります。

そして、スイッチOTC医薬品とは、要指導医薬品及び一般用医薬品のうち、
医療用から転用された医薬品のことを言いますので、
どんな薬でもOKというわけではありません。
ドラッグストアではこの対象になるものがわかるような表示をしているところもあるようです。

↓セルフメディケーション税制の詳細はこちらを参考にしてください↓
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000124853.html

従来からある医療費控除でも病気やけがを治すための医薬品は
控除の対象となりますので、
医療費控除とこの税制の併用はできません。
どちらか得になる方を選択することになります。

医療費控除は基本、年間10万円以上医療費ががかかった場合に対象になりますので、
特別なことがなければ超えることも少ないので、
ハードルが下がったと言えると思います。
(そもそもこのセルフメディケーション税制は医療費控除の特例の制度です)

従来の医療費控除でもセルフメディケ―ション税制でも
レシートなど買った証明書が必要です。
だから1年間保管しておかなければいけません。

年間どのくらい医療費などがかかるかはわからないので、
対象になるかはわかりませんが、
医療費や薬の領収書を保管しておく箱を作って、
都度そこにいれていく習慣をつければいいと思います。

まだの方はぜひ今年からやってみてくださいね!

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