いつまでにいくらどうやって貯める？子どもの教育費完全ガイド(動画あり)｜横浜、東京近郊出張対応＆オンライン（WEB）相談可・ライフプラン、資産運用、保険の見直しはFCTGファイナンシャルプランナーズにご相談ください。

「教育費が1,000万円以上かかるって本当？」
「今の家計で準備できるの？」
「学資保険とNISA、教育費を貯めるならどっちが良いの？」

子育て中のご家庭からこのような質問をされた経験がたびたびあります。
私のクライアントからの相談のきっかけトップ5に入るのが教育費の不安です。

この記事では、教育費を効率的かつ効果的に準備する方法を徹底解説します。漠然とした不安を抱えていた方にとって、教育費の準備がぐっと現実的に感じられるはずです！

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「 子ども一人当たり教育費が1,000万円以上かかる」と一般的にはよくいわれています。
しかし、教育費の総額は選ぶ進路や学校によって異なるため、実際に何にいくらかかるのか、教育費の内訳を事前に理解しておきましょう。

まず教育費の内訳を大きく３つに分けて見てみます。

学費は、学校の種類によって大きく異なります。
以下は、各段階でかかる学費の目安です。

塾や習い事、家庭教師など、学校外でかかる教育費もどれくらいかかるか把握しておくことも大切です。

意外と見落としがちな費用もたくさんあります。

●公立中心の場合
小中高校は公立、大学は私立に進むと、総額で 約1,000万円かかります。
一番お金がかかる大学時代に私立文系で自宅通学なら年間約150万円ほどに抑えられますが、自宅外なら仕送り年間100万円としても250万円に跳ね上がります。

●私立中心の場合
小中高校で私立、大学も私立に進むと、総額は約2,500万円以上必要です。
特に私立大学理系では、年間200万円以上かかることもありますし、仕送りを含めればさらに上がります。

子どもが進む進路により教育費は1,000万円〜2,500万円以上と幅広く変わります。おおよその金額を事前に把握しておくことが教育費を準備する際の参考になるでしょう。

ここで大事なポイントをお伝えします。教育費は高額ですが、 すべてを現金で貯める必要はないということです。
例えば、教育費は毎月少しずつ発生するものなので、一定の貯蓄をしながら、残りは家計の収入で賄うことが可能です。また、奨学金や教育ローンなどの選択肢を適切に活用することも一つの手段です。
さらに、効率的に教育費を準備する方法として「学資保険」や「NISA」を活用することもできます。これについては後ほど詳しくお話ししますね。

「教育費を効率よく準備するためには、何歳ごろから始めないといけないか、考えたことはありますか？」
実は、教育費を準備する上で「ここから始めないと遅い」というタイミングがあります。このタイミングを逃してしまうと、将来の負担が大きくなり、進路の選択肢にも影響を与えてしまう可能性があるんです。

教育費のためどきは、
ズバリ、 4歳から小学校低学年までの間に準備を始めるのがベストです！

理由は以下の通りです：

一方で、4歳以降の貯めどきを逃してしまうと、中学受験や大学受験時の費用増加に間に合わず、「進路の選択肢が狭まる」「家計が圧迫される」といった事態に陥る可能性があります。

ここから重要なポイントですが、教育費は 中学受験をする場合としない場合で負担のタイミングが大きく異なります。それぞれのケースを詳しく見ていきましょう。

中学受験を目指す家庭では、通常小学校4年生以降から進学塾に通うため多額の費用が必要になります。

さらに、中学受験後に私立中高一貫校に進むと、一般的に年間150万円程度の教育費が6年間続きます。このように、 中学受験は小学校4年生以降で費用負担が一気に増加し、その後も高額な支出が続くという特徴があります。

そのため、4歳から小学校低学年までの期間に十分な準備ができていない場合、中学受験を検討するのは慎重になるべきです。無理に中学受験を選ぶことで家計が圧迫されると、最終的に教育費に圧迫され続けて老後の費用に問題が出てくる可能性があります。


ここで、中学受験にかかるおおよその費用を紹介しておきます：

中学受験は「教育費のピーク」と思われがちですが、実際には私立中学進学後も負担が増え続けるという現実があります。
例えば、収入にもよりますが、小学校4年生以降は、教育費を積み立てて準備するのが難しくなり、 ほぼランニングコストで賄う感覚が求められます。

この感覚を持たないと、以下のようなリスクが発生します：

・予期しない出費に対応できない
中学受験や私立進学で家計の余力を使い果たし、急な出費に対応できなくなるケースが出てきます

・大学進学費用の準備が不十分になる
中学から高校進学時までの教育費で家計が圧迫され、大学進学時に資金不足に陥るリスクがあります

こうしたリスクを避けるためには、計画的な準備と支出のコントロールが重要です。

中学受験から大学進学までにかかる費用を年あたりで整理してみると、以下のようになります：

中学受験をする場合は子どもが生まれた段階から貯蓄習慣を付け、小5までの11歳までにある程度貯め切るイメージが必要です。

中学受験をしない家庭では、小学校時代は比較的支出が少なく、家計に余裕が生まれやすい時期です。この期間に貯蓄を進めることで、高校進学や大学進学時の負担を軽減することができます。
中学受験をしない場合でも、4歳から小学校低学年の「貯めどき」を活用して、お子さんがどのような進路に進もうと教育費をスムーズに準備できるようにしておきましょう。


ここまでは教育費におおよそどのくらいかかるか、いつから貯め始めるのがおすすめかについて解説してきました。次は具体的にどのように教育費を貯めるのが最適かについて説明していきます。

「子どもが生まれたら学資保険に加入するべきか」という質問もよくいただくのですが、結論からいいますと、教育費を効率的に準備するには学資保険ではなく「 NISAなどを使って投資信託を活用した積立」を選ぶ方が圧倒的におすすめです。

学資保険は保障が限定的で運用益が少なく、途中解約のリスクが高いのに対し、
投資信託は資産の成長を期待でき、柔軟性にも優れています。


＜投資信託の積立例1:　 0歳から18年間で500万円を準備するプラン＞
大学進学をターゲットにした場合、0歳から18年間で500万円を目標に貯めるプランを考えてみましょう。

・目標額：500万円
・運用期間：18年間
・年平均利回り：3.5%
・月々の積立額：約17,00円

このプランを実行すれば、大学4年間で年間約120万円ずつ取り崩すことができます。学費と生活費で年間約180万円必要だとしても、残りの60万円は毎年の収支から補えば問題ありません。18歳までの積立額も使うことができることを考えればこのプランは無理のない現実的な方法です。


＜投資信託の積立例2:　 4歳から14年間で500万円を準備するプラン＞
貯め時が始まる4歳から準備を始める場合でも、投資信託の積立を活用すれば効率的に教育費を準備できます。　

・目標額：500万円
・運用期間：14年間
・年平均利回り：3.5%
・月々の積立額：約23,000円

運用期間が短くなる分、毎月の積立額は増えますが、目標額に到達することは十分可能です。特に、世界の株式に投資する投資信託を活用すれば、リスクを抑えながら長期的な資産成長を期待できます。

ちなみに3.5％に設定しているのは、世界株の平均リターンが7％であり、それを半分に割り引いた金額にしています。だから、もっと年平均利回りは高くなる可能性は大いにあり、積立額は2万円などに下げても差し支えないと考えます。

教育費を投資で準備しようと考えた時に心配なのが、このお金を使う大学の時などに暴落していたらどうするの？という点です。

その場合の対策は、高校入学時くらいから資産残高を確認し始め、想定よりも増えていたら一部現金化してしまうことです。
大学入学の3年前にあたる高校入学時くらいから様子を見て、７％を超えていたら250万円くらい売却してしまってください。そうすれば、前半分の費用は確保でき、下がっても戻るまで売却しなくてもよい可能性が上がります。

皆さんは、教育費と老後資金を同時に準備する必要性について、どれくらい考えたことがありますか？

特に晩婚化が進む現在、35歳や38歳で子どもが生まれると、大学卒業までの22年間で親は57歳や60歳に達します。その時、老後資金はしっかり準備できているでしょうか？

「子どもの教育費は何とかなると思っているけど、老後のことまでは考えられていない」という方も多いのではないでしょうか。

教育費と老後資金を同時に準備することがなぜ重要なのか、具体的に３つ見てみましょう。

１．60歳で子どもが大学卒業し、その直後に老後が始まる
早い段階で子どもが生まれれば、教育費が終わった後からでも老後資金を貯めることができます。でも子どもが大学を卒業するタイミングと親が定年退職を迎えるタイミングが重なると、準備できる期間がないのです。

２．教育費だけで手一杯になり、老後資金が不足する
子どもの大学費用を捻出するため、老後のための貯蓄がほとんど進まず、退職後に資金不足に陥る家庭が少なくありません。

３．老後の生活レベルを落とさざるを得なくなる可能性も
十分な老後資金が準備できていないと、現役時代の生活水準を維持するのが難しくなり、生活の質が低下する恐れがあります。

では、教育費と老後資金を同時に準備するためには、どのようなことをしていけばよいのでしょうか？：

実際はごっちゃにして運用してもよいですが、例えば毎月2万円分は教育費用、3万円は老後資金用など、積立額を把握していることがポイントです。
NISAで毎月5万円積立、大学入学用の教育資金として、5分の2に相当する金額を売却して大学資金に充てるなどして使っていきます。

例として、38歳で子どもが生まれた家庭の事例を見てみましょう。
この家庭では、子どもが私立大学に進学する22年間で約2,000万円の教育費を準備する必要がありました。
同時に、60歳で定年を迎えるため、老後資金3,000万円の準備も計画しました。退職金が2000万円程度あるので、残り1000万円は必要です。

この場合
●教育費準備：毎月2万円をNISAで投資信託に積み立て、年平均利回り3.5%で運用し、大学進学時に500万円を確保しました。

●老後資金準備：月々3万円をNISA等で積立、20年で約1,000万円を準備しました。


教育費と老後資金を同時に準備するには、現状の収支を把握し、具体的なプランを立てることが第一歩です。特に晩婚家庭では、時間の制約を意識して計画を早めにスタートさせることが成功の鍵です。
時間を味方につけ、無理なく進めましょう。

前章 でお話ししたように、晩婚家庭では教育費と老後資金が重なることで家計が大きな負担を抱えやすくなります。
教育費、住宅費、老後資金などが同時期に集中するリスクを回避するために使えるのが「ライフプランシミュレーション」です。これを活用することで、家計の未来を可視化し、支出のピークを乗り越えるための具体的な計画を立てられます。

ライフプランシミュレーションは、次のようなステップで進めていきます。

ライフプランシミュレーションを活用すると、教育費、老後資金、住宅リフォーム費用など、将来の支出が具体的に見えてきます。そして、「希望を実現するために今何をすればいいか」が明確になります。

無料で作れるツールもありますが、しっかり作りこもうとすると専門知識が必要です。
より安心するためには、プロのFPと相談しながら作成した方が専門的なアドバイスを得られよりよい改善策も提案してもらえるのでおすすめです。

本記事のまとめ：

弊所では教育費を貯めるためのご相談にも多くご対応しております。
家計のプロがあなた専用のライフプランシミュレーションを作成し、希望を叶えられるよう伴走します。

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